サポート
福利厚生
出産・子育てへのサポート
次世代育成および仕事と家庭の両立を支援するなど、制度が充実しています。
育児休業
子が3歳になるまで取得可能です。
分割取得可能です。
育児勤務
子が中学校入学まで取得可能です。
家族手当
所得税法上による扶養家族数に応じて家族手当を支給します。
チャイルドプラン休業
不妊治療を受ける場合、妊娠までの1年間を限度に取得可能です。
子の看護等のための不就業
養育している中学校入学までの子の看護等やむを得ない理由により子の世話をするために申し出た場合、1年度（その年の4月1日から翌年3月31日まで）につき10日を上限に、不就業を認めます。
仕事と育児の両立支援金
自ら養育する子を保育所・託児所などの施設（無認可の施設を含む）に預け、子が満3歳に達する日以後の最初の3月31日までの間仕事と育児の両立支援金を支給します。
次世代育成支援金
子が3人以上となったとき、次世代育成支援金を支給します。
女性社員向け制度
女性社員の産休・育休後も復帰しやすい職場環境。短時間勤務やフレックスタイム制を活用し、仕事と育児を両立している多くの女性社員がいます。仕事と育児の両立支援金や次世代育成支援金（第3子以上の出生時）の支援金も充実しています。
ワークライフバランスへの取り組み
フレックス勤務制度
基本:8:30～17:30（休憩:12:00～13:00）ですが、業務によっては始業・終業時刻を自ら選択できるフレックスタイム制勤務も可能です。（コアタイムは無し）
住宅費補助
当社の定める要件を満たしている場合、一定の住宅費補助が支給されます。
キャリア・リターン制度
結婚、出産、育児、介護、配偶者の転勤等の事情で退職し将来的に再入社を希望する場合、業務上必要と認めた場合は、再雇用する制度です。（退職時に登録が必要）
介護休業
介護を必要とする家族を有する者が、その家族の介護をするため、予め申し出たときは要介護者1人につき、1年以内の休業を取得可能です。
介護勤務
介護を必要とする家族を有する者が、その家族の介護をするため、予め申し出たときは要介護者1人につき、1年以内の休業を取得可能です。（延長も可能な場合がある）
介護のための不就業
介護を必要とする家族を有する者が予め申し出たときは、1年度（その年の4月1日から翌年3月31日まで）につき10日を上限に不就業を認めます。
休暇
休暇
4月1日に22日付与します。
(年度途中の採用の場合は入社から3月までで按分した日数が付与されます)
リフレッシュ休暇
勤続満10年、15年、20年、25年、30年、35年又は40年に達した場合、それぞれ5日(連続)の休暇を取得可能です。
慶弔休暇
本人が結婚:5日以内、子が結婚:3日以内、妻が出産:5日以内。
忌引:3日から7日以内で取得可能です。（喪に服する対象親族により異なります）
その他
各種社会保険
企業年金
財形貯蓄
各種団体保険
各種健康診断
罹災害見舞金
全国各種保養所・リゾート施設
キャリアサポート
教育制度
目指す人財像を実現するために、人財像/レベルに沿った教育制度を設計しています。
ITスキル
自身の現状を把握し、キャリアパスに沿って目指す人財像に必要なIT技術教育とOJTによるスキル強化を図ります。
社内技術勉強会
社内研究活動
品質管理研修
若年層ITスキル
基礎研修
システム開発
スキル
研修
インフラ
技術研修
入社後、現場で活躍していただけるように、職種に合わせた教育を行っています。自身のスキルアップの為のOFF-JT支援だけではなく、社内の技術勉強会などを通じてスキル向上に取り組んでいます。
階層別
年齢や役職等に合わせた、役割認識の研修や、新入社員のOJTトレーナーの教育も行います。
管理者研修
昇級時役割認識研修
OJTトレーナー研修
社内規定研修
ラインケア研修
ヒューマンスキル
組織としての力を最大限に発揮するために必要な、コミュニケーション、マネジメント、プレゼンテーション、協調性等のスキルを身につけます。
合意形成力強化研修
コミュニケーション力
強化研修
ティーチング研修
コーチング研修
コンプライアンス研修
デジタルリテラシー教育
情報セキュリティ研修
その他
必要な資格を取得するための支援や、社外研究会への参加、全社ワーキングによる研究開発等、自身の強みを伸ばしていきます。
資格取得支援
社内認定制度
※上記以外にも教育ベンダーと提携し、必要に応じた各種研修の受講環境を整えています。